日本語は「K,S,T,N,M,Y,R (L),W」の9つの子音と「A,I,U,E,O」の5つの母音との組み合わせで構成されています。また、「ん」を除いて子音のみでの発音は日本語には存在しません。
これに対して英語には全部で24の子音があり、母音と子音の組み合わせの他に、子音のみの発音が非常に多く含まれています。

つまり、日本語の発音は母音が中心で、英語の発音は子音が中心になっています。日本人に馴染みのないこの子音こそ、英会話を正確に聞き取れない大きな障害になっているのです。

また、話す際にもこの子音の発声がうまくできないため、いかにも"日本人が英語を話しています"という『日本語英語』になってしまうのです。

例えば"Good"という単語ですが、これは日本語的に"グッド"と言っていては通じません。"Good"の最後の"d"は"do=ど"ではなく"d"だけなのです。
他にも"Chat""Dog""Stand""Kick"など、数え上げたらきりがないほどです。さらにはF,R,THなど、日本語には存在すらしない子音もあるのです。

日本語は世界で最も低い周波数帯域を持つ言語で、逆に英語は世界で最も高い周波数を持つ言語と言われています。
つまり、周波数帯域が日本語の音とは全く異なる英語の音（周波数帯域）をマスターしない限り、どんなに単語や会話表現を暗記しても、英語の音、つまり高周波数帯域の音声を聞き取ることはできないわけです。

周波数とは1秒間に繰り返される音の振動数のことで、ヘルツ（Hz）という単位で表されます。
振動数が多いほど周波数は高くなり、少ないほど周波数は低くなります。
人間の耳に聞こえる周波数はおよそ16Hz～20,000Hzの範囲とされており、これ以外の周波数を直接聞くことはできないといわれています。

各言語にはそれぞれ、固有の周波数帯域があるということが分かっています。
例えば日本語の周波数は100Hz－1,500Hzであるのに対し、英語はなんと2,000HZ－12,000HZという高周波で話されています。（米語は700Hz-4,000Hzといわれています）

このことから、周波数では英語と日本語は交わるところがまったくない程かけ離れている、ということが判り、英語は日本語の最大8倍も高い周波数を使って話しているということになります。
そしてこの周波数が言語によって限定されているために、人間の耳はその帯域の周波数を聞き取るための訓練を行って慣れていくのに対して、使用されない周波数に対しては、聴覚そのものが馴染まないといわれているのです。
また逆に言うと、日本語の周波数帯域（日本語環境下）の音で脳に記録してしまった単語や英文は、実際のリスニングや会話で、使えるものにはならないという事になります。

例えば朝目覚めたとき、意識的に顔を洗う人はいません。
また、靴を履くときに意識して右の足から履いたり、左の足から履いたりする人も多くはありせん。それは無意識に行っているからなのです。

あなたの英会話に対する恐怖心は、それらと同じようにあなたの心に無意識の潜在意識として存在しているのです。

潜在意識は、昔経験したこと、現在では忘れてしまっているような傷、日常意識化されなかった印象、気づきたくないような印象等から成り立っています。
子供のころの傷、トラウマなどが原因で、どうしても同じ失敗を繰り返してしまう…　一度失敗すると、その恐怖が潜在意識に焼きついて、また失敗したらどうしようと無意識に不安になっている事があるのです。そうすると、知らず知らずのうちに同じ様な失敗のパターンを辿ってしまいます。

私たちの心は意識と無意識に分けることが出来ます。
意識する心を顕在意識と言い、無意識を潜在意識と言います。
潜在意識とは、19世紀の精神分析学者ジグムント・フロイトが唱えた無意識の事で、意識の奥深くにあって普段隠れて気づいていない意識のことです。
私たちの意識で潜在意識と顕在意識の割合は９：１といわれています。つまり潜在意識（無意識）の部分がほとんどを占めているのです。

これがあなたの英会話に対する恐怖心や不安感であり、外国人の前で極度に緊張してしまって言葉が出なくなってしまう本当の原因なのです。
さらに厄介なのは無意識のため、自分に焼きついてしまったこと自体を忘れてしまっていることなのです。

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   • 法令、またはこれらに基づく措置により本サービスが提供できない場合
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第１１条（免責事項）

1. 弊社は、本サービス利用時にコンピューターウイルス感染等により発生したコンピューター・回線・ソフトウェア等の損害と、また本サービスに使用するソフト、配信ファイルによりレッスン中、レッスン外の使用で発生したいかなる損害も、賠償する義務を一切負わないものとします。
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3. 本サービスに関する弊社からの主な連絡手段は電子メールとし、会員は弊社からの電子メールを受信して確認するものとします。会員が電子メールの確認を怠ったことにより生じる会員の不利益には、弊社は賠償する義務を一切負わないものとします。

 

第１２条（協議事項・管轄裁判所）

1. 本サービスに関連して会員、弊社、第三者の間で疑義・問題が生じた場合、その都度当該当事者間にて誠意を持って協議し、解決を図るものとします。
2. 前項の協議によっても疑義・問題が解決しない場合、弊社の本店所在地を管轄する裁判所をもって、第一審における専属的合意管轄裁判所とします。

 

第１３条（準拠法）

本規約に関する準拠法は、日本国法とします。

 

付則　本規約は2011年9月1日より実施します。